解説者のプロフィール

坂井学(さかい・まなぶ)
坂井医院院長。1949年鳥取県出身。大阪大学医学部卒業後、大阪府下などの複数の病院で勤務医を経て、1999年に坂井医院(和歌山市)を開設し、現在に至る。 坂井医院での診療で延べ15万人以上の患者と向き合い、現代医療では治りにくい人の多くを治癒に導いている。 2011年に出版した著書『「体を温める」とすべての痛みが消える』(マキノ出版)はネット通販最大手のアマゾンで1位となり、現在もロングセラーを続ける。これまでに招待講演会などは全国各地で100回以上行い、医療に対する根元的な視点を示して強い支持を受けている。近著に『「脊柱管狭窄症」を自分で治す本』(マキノ出版)がある。
[別記事:病気の原因から手術の相談まで脊柱管狭窄症がよくわかるQ&A→]
炎症は体の修復反応!止めてはいけない!
一般的にいう脊柱管狭窄症とは、「神経の通り道である脊柱管が狭くなり、神経が圧迫されて痛みやしびれが出ている状態」とされています。しかし、私は脊柱管が狭くなっている状態と、実際に起こっている症状は、ほとんど関係ないのではないかと考えています。
なぜなら、一度狭くなった脊柱管は、日によって広がったりしないはずです。にもかかわらず、患者さんの多くは「痛くてつらい日もあれば、らくな日もある」といいます。
そして現に、脊柱管を広げる手術を勧められた人が、手術以外の治療法で改善しているケースも、非常に多くあるのです。
では、なぜ痛みが起こるのでしょうか。痛みは、炎症の4兆候(発赤、熱感、腫れ、痛み)の1つです。
最近は、慢性炎症がさまざまな病気の原因といわれ、医師を含めたほとんどの人が、炎症=よくないもの、一刻も早く消すべきもの、と考えています。
けれども、炎症は何もないところに起こるのではありません。炎症は、体のどこかで細胞がダメージを受けたとき、修復しようとそこに血液が集まっている状態なのです。
つまり、炎症は病気の原因ではなく、体の修復反応。それを「よくないもの」として薬などで無理やり消してしまうと、ダメージは修復されず残ったままになります。その状態で「治った」と勘違いして体を使っていると、ダメージが広がり、体の機能はどんどん低下します。
こうした機能低下が、患者を最終的には人の手を借りなければ動けない状態にして、要介護者を増やしているのではないかとすら、私は考えています。
そこで、炎症を起こしている根本原因である細胞のダメージを修復し、最後まで自分で動ける体の機能を保つために、私が勧めているのが、使い捨てカイロで温めることです。
温めて血液循環がよくなれば、炎症、つまり修復反応が促進され、細胞の働きが回復します。そうすれば、やがて炎症が治まり、痛みも改善します。
使い捨てカイロを痛みのある部位にはる
やり方は、まず市販の使い捨てカイロで、はるタイプを用意します。使い捨てカイロは、衣類の上からはるようにしましょう。
カイロをはるのは、痛みが出ている部位。痛みのある場所こそ、細胞がダメージを受けて血液を欲しているからです。
脊柱管狭窄症の方で多いのは、腰、お尻、太ももの後ろ側、ふくらはぎなどでしょう。カイロを数枚並べてはったり、一度に数ヵ所にはったりしても大丈夫です。
歩いているときに痛みが出る方は、よく痛む部位にはりましょう。日によって痛む部位が違う方は、そのときに痛むところにはります。切り傷ややけどのある場所には、はらないでください。
カイロは、朝起きてから夜寝るまで、1日中はり続けます。低温やけどに注意し、ときどき様子を見て、夜寝るときははがすようにしましょう。

●そのときに痛む部位にはる
●何枚はってもいい
●どこでも自由にはっていい
●朝から夜まで1日中はり続ける
低温やけどに気をつけよう!
▶︎衣類の上からはり、夜寝るときははがす
▶︎切り傷ややけどのある部位にははらない
▶︎複数枚はると、低温やけどの危険性が高まるので、特に注意する
夏場でも急性期でも、カイロで温めることは有効です。ダメージを受けている部位は血液を欲しているため、不快に感じることはまずありません。たいていの方が、「カイロをはると気持ちいい」「痛みがらくになる」とおっしゃいます。
ただし、カイロで温める方法は、炎症という修復反応を促進させるものなので、ダメージの大きさによっては、一時的に痛みが増すことがあります。
あまりに強い痛みがあると、修復の妨げになるので、その場合は医師の診断を受け、限定的に痛み止め薬を使うなどしてください。
当院では、温めて修復反応を促進させつつダメージを広げないよう、腸やのどを冷やさないこと、1日8時間以上横になって体を休めることなどに注意することで、多くの方が、痛み止めを使わずに改善しています。
カイロで温めて血液循環がよくなれば、全身の細胞を元気にするので、健康増進にも役立ちます。

この記事は『安心』2022年6月号に掲載されています。
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